日経平均株価は8万円程度まで上がる？

「日経平均株価は今後8万円程度まで上がる可能性がある」と言われていますが、これには株式市場の歴史とセオリーに基づく明確な根拠があります。

株式の世界には「半値戻しは前値戻し」「前値戻しは倍返し」という有名な格言があります。これまでの日経平均株価の動きを振り返ってみましょう。バブル期の絶頂であった1989年12月につけた過去の最高値は3万8915円でした。一方で、リーマンショック後の2009年3月につけた最安値は7054円です。この過去の最高値（約3万9000円）と最安値（約7000円）を足して2で割った「半値」が、2万3000円となります。

市場では、この2万3000円の半値ラインを超えると、一気に過去最高値まで戻ると言われており、これを「半値戻しは前値戻し」と呼びます。実際に、2万3000円のラインを明確に超えたあと、株価は2024年2月に過去最高値を更新し、その後5万2000円まで到達しました。まさに格言通りの動きが起きたのです。
この1989年の最高値、2009年の最安値、そして2024年の最高値更新を線で結ぶと、きれいな「逆三角形」のチャートが形成されます。

次に見込まれるのが「前値戻しは倍返し」という考え方です。これは、戻した株価の2倍まで値上がりするという株式市場ではよく知られたセオリーです。この理屈に従えば、過去最高値の約3万9000円の倍、つまり約8万円（正確には7万8000円程度）までの上昇が十分に視野に入ってきます。

この株価を押し上げる最大の要因となっているのが、市場に供給されている資金量「マネタリーベース」の圧倒的な増加です。日本では、2012年後半からのアベノミクスによる異次元緩和によって約100兆円から約500兆円へと急増し、さらに2020年のコロナ禍における財政出動によって700兆円にまで膨れ上がりました。世界的に見ても主要国が同様の財政出動を行った結果、地球上にはおよそ「1京6000兆円」もの膨大な資金が回るようになっています。

日本の上場企業の時価総額合計は1100兆円ほどにとどまっており、世界の膨大な資金の受け皿として、割安な日本市場という「逆三角形」の中に次々とマネーが流れ込んできているのが現在の状況です。

もちろん、これが一気に8万円まで進むわけではありません。3〜5年程度の時間をかけて進行すると見るのが現実的であり、2026年あたりは5〜6万円の範囲で推移する局面が続く可能性もあります。
しかし、世界的な資金流入を背景に考えれば、8万円への到達は決して不自然な流れではないのです。